ビットコイン、急落から急反発 9万1500ドル台からのV字回復に注目
ビットコインはここ24時間で大きな価格変動を見せました。
9万4400ドル付近から急落し、一時は9万1500ドル台まで下落しました。
その後、現在は9万2500ドル付近まで急反発しています。
特に深夜2時頃からの急落は、短時間で約3000ドル幅の値動きとなり、市場に強いインパクトを与えました。
RSIも一時的に売られ過ぎの水準まで低下しており、テクニカル的な反発も見られます。
現在は底打ちからの回復局面にあると見られます。
ETF市場に再び大型資金流入
金融面では、米国の現物BTC ETFへの資金流入が再び加速しています。
1月05日には、単日で6億9700万ドルの純流入を記録しました。
中でも、BlackRockのIBITは3億7200万ドルの流入で首位となり、累計流入額は627億ドルを突破しています。
現在、BTC ETF全体の運用資産は1235億ドルに達し、ビットコイン時価総額の約6.57%をETFが保有する規模まで拡大しました。
さらに、Morgan StanleyがBTCおよびSOLの現物ETFをSECに申請しています。
ウォール街大手の参入は、機関投資家マネーの裾野をさらに広げる可能性があります。
ATM増加が示す一般層への浸透
世界のBTC ATM台数が年間で1436台純増したことがインフラ普及として注目されています。
地域別ではオーストラリアが成長率43%で世界トップとなり米国は498台、カナダは284台、欧州は108台の増加となりました。
ATMの増加は、投資家層に限らず一般層が日常的にBTCへアクセスできる環境が拡大していることを示す重要な指標であり、実需面での浸透が着実に進んでいることを示唆しています。
地政学と金融政策がBTC強気論を後押し
マクロ・地政学の観点では、アーサーヘイズ氏が強気な見解を示しています。
同氏は、米国によるベネズエラへの影響力強化を背景に、原油価格の抑制→インフレ沈静化→金融緩和の長期化が起きれば、「金融緩和＋エネルギー価格統制」という環境下で、インフレ耐性資産であるBTCが急騰する可能性があると指摘しています。
加えて、Bitfinexは、米国のベネズエラ石油開発が進めばエネルギー供給が増加し、BTC採掘コストが低下する可能性を示唆しています。
まとめ
これらを総合すると、一般層への普及、ETFを通じた機関投資家需要、地政学とエネルギー環境の変化が同時に進むことで、2025年のビットコインは投機対象を超え、戦略的資産としての存在感を一段と強める局面に入ったといえるでしょう。
