2025年の停滞は「流動性枯渇」が原因だった
BitMEX共同創業者のアーサー・ヘイズ氏が1月15日に発表したエッセイ「Frowny Cloud」が市場で注目を集めています。同氏は2025年のビットコイン停滞について、「ビットコインへの期待が薄れた」のではなく「市場に出回るドルが減った」ことが根本原因だったと分析しました。
実際、2025年を通じてFRBは量的引き締め（QT）を継続し、市場からドルを回収し続けました。その結果、ナスダック100指数が24.6%上昇、金（ゴールド）が44%も急騰する中で、ビットコインだけが取り残されています。ヘイズ氏によれば、ビットコインこそが最も純粋な「ドル流動性の鏡」であり、FRBのバランスシート縮小がそのまま価格の重石となっていたとのことです。
FRB総資産の推移。2022年から続いたQTにより市場のドル流動性が枯渇したが、2025年12月にQTが終了しRMP開始で流動性拡大へ
しかし状況は一変しつつあります。2025年12月に量的引き締め（QT）が終了し、代わりに「準備預金管理購入（RMP）」と呼ばれる新施策が始動しました。月額400億ドル規模で財務省証券を購入するこの仕組みは、年間換算で4,800億ドルの資金供給に相当します。さらにJPモルガンの1.5兆ドル産業投資枠、トランプ政権による2,000億ドルのMBS購入指令が加わり、2026年は「流動性の強制拡大」が起きるとヘイズ氏は見ています。
BTCと並行し、MSTR、メタプラネット、Zcashにも投資へ
こうした環境下で、ヘイズ氏は資金のほぼ全てを投資に回しつつ、ビットコイン以上のリターンを狙う「ハイベータ」戦略を展開しています。
具体的には、マイクロストラテジー（MSTR）、日本のメタプラネット、そしてプライバシー通貨Zcash（ZEC）への投資を継続中です。
MSTRとメタプラネットは低金利の借入を活用してビットコインを買い増す戦略をとっており、ビットコイン価格の上昇局面では株価上昇率が本体を上回る傾向があります。
ヘイズ氏は現在、これらの企業の株価が保有ビットコインの価値と比べて過去2年間の低水準にあり、割安だと指摘しています。
Zcashについては、開発元のElectric Coin Companyから開発者が離脱したことが報じられていますが、同氏は弱気材料とは見ていません。
むしろ「開発者たちが独自の営利企業でよりインパクトのある製品を出せる」と前向きに評価し、現在の価格を「割引価格」として買い増しを続けているそうです。
ヘイズ氏は、ビットコインが11万ドルを奪還すれば、投資家の関心がこれらのレバレッジ型資産に一気に集まると予測。
2026年は「流動性拡大がもたらす資産価格再評価の年」になると強気の見通しを示しました。
参考元：Frowny Cloud
