ディスカウントスーパーマーケットのAldi、消費者が苦しむ中で状況を活かし成長

Aldi、消費者習慣の変化を受けて米国での拡大を加速

ディスカウントスーパーマーケットチェーンのAldiは、今年180店舗以上の新規出店を計画し、アメリカ全土で急速に存在感を高めています。この成長は、アメリカの経済見通しへの懸念から、より多くのアメリカ人が自宅での食事を選ぶようになっていることが背景にあります。

シカゴ近郊に本社を置くAldiは、2021年に始まったインフレの急増を受けて拡大戦略を強化し、昨年は過去最多の新規出店数を達成しました。

食品価格の上昇ペースはやや鈍化しているものの、米国では昨年も食料品の価格が2.4%上昇しました。Aldiはこの傾向をうまく活用し、より手頃な選択肢を求める消費者を惹きつけ、買い物習慣を節約志向へと転換させています。

多くの消費者が有名ブランドよりもストアブランド商品を選択し、普段利用していた小売店の代わりにディスカウントストアやスリフトショップを頻繁に利用するようになっています。この変化は、Dollar GeneralやDollar Treeといった全国規模のディスカウントチェーンにとって追い風となっています。

この傾向はドナルド・トランプ大統領の貿易政策以前から始まっていましたが、昨年さらに勢いを増しています。

2024年、Aldiは2028年までにさらに800店舗を新規開設する計画を発表し、継続するインフレ懸念への対応を進めています。昨年は新たに225店舗を米国内でオープンし、過去最多記録を更新しました。

今週、Aldiはフロリダ州、アリゾナ州、コロラド州で新たな配送センターを建設する計画も発表し、2028年までに米国事業に90億ドルを投資する姿勢を改めて示しました。また、今後5年以内にコロラド州で50店舗以上を開店し、2030年までにラスベガスでの店舗数を倍増させる方針も明らかにしています。

今年末までにAldiは全米で約2,800店舗の運営を見込んでおり、2028年までに3,200店舗という目標達成に近づいています。

従来型のスーパーマーケットは、ディスカウントチェーンやWalmartのような小売大手、さらにはAmazon.comといった新興勢力との競争が激化しています。昨年12月、Amazonは生鮮食料品の即日配達サービスを2,300以上の都市や町に拡大し、今年もさらなる成長を計画しています。